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浮気調査で多い4つのトラブル~探偵会社を見極める!~

こんばんは。浮気探偵.com編集部、浮気成敗コラムです。

浮気調査

本日はクリスマスイブ。

クリスマスシーズンから年末年始にかけては、1年間で最も浮気調査の依頼が多い期間です。その次が、バレンタイン・ホワイトデーで、浮気の証拠を掴みやすいイベント期間なので、2月あるいは3月に宿泊を伴う怪しい出張などがある場合は、早めの相談を行いましょう。

さて、本日は浮気調査によくある4つのトラブルを紹介します。トラブルの内容を把握しておくことで、事前に注意をすることができ、問題を起こしにくくすることができます。

浮気調査に多い4つのトラブルとは?

4つのトラブル

トラブルの多くは、依頼者と探偵事務所でのコミュニケーション不足や、依頼者の思い込みによって生じています。

たとえば、探偵事務所のサイトや広告などに「ジャスト10,000円!」と書いてあった場合、1万円札1枚で全ての調査が終わると考える人もいれば、消費税は別に掛かると考える人、調査料が10,000円で着手金や経費は請求されると考える人など、人によって捉え方は異なります。

この部分に関して、探偵事務所側ではトラブルを回避するために、きちんと説明するはずですが、依頼者が冷静とは言えない状態だと、必要な部分を聞き逃し、また、書面にも目を通さず「とにかく浮気の証拠を!」と前のめりになってしまいがちです。

その結果、以下のようなトラブルが起きてしまいます。

依頼の前に、しっかりと確認して、納得できた場合のみ正式な依頼を行うようにしましょう。

請求金額が高額すぎる

国民生活センターに届けられる相談で非常に多いトラブルが「探偵事務所との料金トラブル」です。

このようなトラブルが起きる原因として、2つの理由が挙げられます。

1つは評判の良くない(またはクチコミなどが全くない)探偵事務所を使った場合、もう1つは料金体系を理解していなかった場合です。

前者のケースは、決して大手の探偵会社のみを勧めるわけではありませんが、名前が知れ渡っている有名な探偵会社は、詐欺まがいの行為に対する懸念が少なく済みます。

逆に、調査実績や事務所の所在地がハッキリしない探偵会社ほど、依頼者を言葉巧みに騙す(誤解されやすい表現を使う)懸念があります。

もちろん、大手ではなく小さな探偵事務所でも、地域に根付いた丁寧な調査を行ってくれるところもあるので、その見極めは非常に難しいのですが、だからこそ、無料で受け付けている電話相談は複数の探偵社に行うことをおすすめします。

少しでも信頼できないな…、胡散臭いな…と感じたのなら、その探偵社には依頼を行わない方が賢明です。

後者のケース、料金体系を確認していなかった場合の料金トラブルは、前者よりもクレーム数が多く、これに関しては、先にも述べたように、探偵会社では料金体系に関する説明を必ず事前に行うことになっています。

しかし、気が動転してきちんと聞いていなかったり、思い込みが先行してしまうことで、請求の段階になってから「こんな高額になるとは思わなかった!」とトラブルに発展してしまいます。

知っておきたい料金体系の例

「全てコミコミ!5日で35万円」と「調査員1名につき1時間2,000円」

この両方の文言を比べると、どちらが安く感じるでしょう?

なんとなく後者の方がリーズナブルに調査を依頼できそうですが、後者の探偵会社での調査が「5名体制、1日8時間稼働、調査期間は5日間」だった場合、1時間2,000円×5名×8時間=1日8万円×5日間=40万円になり、前者の方が安くなってしまいます。

もちろん、安さだけが探偵選びのポイントではありません。

しかし、このような料金体系の表記方法を理解しておかなければ、いざ調査料金を支払う段階になってから「高すぎる、騙された」と思い込む原因になってしまいます。

この「調査員1名につき○○円」と書かれた広告は、非常によく使われている手法です。決して騙そうとしているわけではなく、リーズナブルなイメージを持たせる集客テクニックであり、嘘ではありません。

依頼者が安易に「安い」と判断しないように気を付けたいケースです。

経費などの追加料金が発生した

探偵会社によって、調査料金の中に交通費などの経費が含まれている場合と、含まれていない場合があります。

なお、「経費は含まれている」と謳っていても、ほとんどの場合は、その範囲を通常の電車やバスに限定しており、対象者が新幹線や飛行機を使って移動するなど予想外の移動を行う場合は、追加料金が発生します。

多くの探偵会社では、高額な追加料金が発生する前に「新幹線に乗るようですが、尾行を続けますか?」と連絡を入れてくれます。ただし、遊園地への入場などは基準が曖昧です。

いずれにせよ、経費は調査料金に含まれるのか?追加料金になるのか?どこまでを経費として追徴するのか?(調査員同士の通信費が請求されることもあります)を確認し、追加料金も「2万円まで」「3万円を超えるようなら確認の電話が欲しい」など、あらかじめ希望を伝えておきましょう。

また、調査開始前にもう一度、双方の認識にズレがないか?を確認しておきましょう。

調査方法が適当すぎる

調査を依頼する際に、聞き逃さないようにしておきたいのが調査方法です。

ほとんどの方にとって、探偵への調査依頼は初めての経験で、なおかつ専門分野ではないため「お任せします」と言ってしまいがちですが、どんなに杜撰で適当な調査をされてしまっても、調査料金は変わらず請求されます。

クリスマスやバレンタインなど、浮気調査が集中する時期だけ、日雇いや期間限定のアルバイト調査員を使って人員不足を凌ぐ探偵会社もあります。

臨時のアルバイト調査員では、鮮明で確実な証拠が取れない懸念もあるので、繁忙期と思われる時期は早めに調査を依頼するようにしましょう。

調査報告書が簡素すぎる

探偵会社を選ぶ際は、裁判で証拠として提出できる調査報告書を渡してくれるところを選びましょう。

たとえ調査を依頼した時点で離婚を考えていなくても、たとえば不倫相手に隠し子がいたケース、相手の家族と同居していたケースなど、証拠を突きつけられた時に気持ちが揺れ動くことも考えられます。

また、その逆で調査の時点ではクロなら絶対に離婚!と決めていても、実際の証拠や調査報告書を見ることで気持ちに変化が生じ「もう一度やり直そう」と考え直す方も多く見られます。

このような調査報告書や証拠は、決して裁判だけで使えるものではなく、パートナーに目を覚ましてもらうためにも有効です。

しかし、調査報告書や証拠が杜撰では、パートナーに言い訳の機会を与えてしまい、逆に不信感が募り、険悪な関係に陥ることもあります。

調査報告書には、どのようなことが、どこまで書かれ、そして証拠として渡されるものには、どのようなものがあるのか?を確認しておきましょう。

他にも、調査直前や調査途中でのキャンセル料金について、浮気調査中に対象者へ調査がバレて失敗に終わった時の料金などについても、確認しておくと良いでしょう。

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